年収700万を得ることができる仕事や職業を紹介!
スポンサーリンク



年収700万

(画像:Unsplash

平成29年度に行われた「民間給与実態統計調査」によると、給与所得者の平均年収は432万でした。それと比べると年収700万は多いですが、高給取りには分類されていないようです。 つまり年収700万は、業種や職種によっては十分に目指せる年収だということです。ここでは年収700万を得る可能性が高い職種や、社員の平均年収が700万という企業について説明します。

スポンサーリンク

職業①ITエンジニア

(画像:Unsplash

20代でも年収700万が夢ではない職業といえば、「ITエンジニア」です。情報化・グローバル化が一般化した現代は、ITソリューションの進化スピードが速くなっているためニーズが高いのです。 企業における業務システムの開発やウェブサービスを設計・構築・運用・監視をする開発エンジニアは、専門職としても企業の情報推進担当としても引く手あまたです。 またITインフラエンジニアをはじめ、電気・電子・機械のエンジニアでも実務経験が豊富な人は年収が高くなる傾向があります。

スポンサーリンク

職業②コンサルタント

(画像:Unsplash

業界を問わず、「コンサルタント」も年収700万が見込める職業です。 個々のクライアントに必要なデータを収集・分析し、課題点や改善点をアドバイスするほか具体的な施策を提案するなどやりがいも大きい職業です。 コンサルタントはIT・資産運用・企業の株式公開・経営・医療・建設など、幅広い業界で求められています。業界によって特性が異なるため専門性が高く、実務経験が豊富であればあるほど年収アップが見込めます。

職業③金融業界

(画像:Unsplash

金融業界も年収700万が珍しくありません。銀行や証券、保険などの営業は年収が高めです。 法人・個人を問わず企画やコンサルティング営業を行ったり、資産運用・投資などを提案する職種は固定給ではなく能力給が大きいからです。 ノルマを与えられることになりますが、成績が良ければインセンティブ収入が期待できるので高収入になる人が多いのです。能力が高い人は独立開業も狙えます。

職業④不動産の営業職

(画像:Unsplash

不動産会社の中でも分譲の戸建てやマンションを売買している企業の営業職であれば、年収700万も珍しくありません。 これは1棟販売するごとに、取引額に応じたインセンティブが与えられる会社がほとんどだからです。 分譲の戸建てやマンションは高額取引になるので、実績を上げれば高収入が狙えます。ただし会社によっては固定給が低く抑えられ、契約がとれないと低年収が続くところもあるので注意が必要です。

平均年収が700万の企業

(画像:Unsplash

給与.com(https://kyuuryou.com/w2747-800.html)では、3800社以上の民間企業を対象に独自調査を行ったうえで平均年収を公開しています。2017年に行われた調査に基づき、社員の平均年収が700万程度の企業をピックアップしてみました。 ここでは社員の平均年収が700~702万だった4社を取り上げて、紹介します。

企業①沖電気工業

まず東証一部上場企業である「沖電気工業」で、平均年収は700万です。2018年3月末時点での従業員数は4,024名、平均年齢は43.6歳となっています。 情報通信やメカトロシステム、EMSなどの製造・販売はもちろん、製品に関わるシステムの構築・ソリューションの提供・工事・保守・関連サービスといった事業を展開しています。 社員に権限を与えて自由に任せるという社風があり、風通しの良い職場だと人気が高いようです。

企業②北海道電力

社員の平均年収が701万なのが「北海道電力」です。2018年3月末時点での従業員数は5,284名、平均年齢は41.3歳でした。 電力の安定供給にとどまらず、経済性や環境保全も考慮したインフラ整備・建築・各種コンサルティングも手掛けています。 同社では「若年層育成プログラム」が導入されており、新卒採用者は5年間かけて一人前になるように養成しています。

スポンサーリンク

Twitterでフォローしよう

おすすめの記事