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年収700万の手取り一覧
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年収700万円は、日本の平均年収を上回っています。しかしそこから様々な費用が天引きされます。 ここでは配偶者と子どもがいない、額面年収が700万円台の会社員における手取り額を紹介します。賞与は年2回で2カ月分×2で算出します。月々の給与・年2回の賞与総額・手取り総額は以下の通りです。
額面年収 | 給与手取り(月額) | 賞与手取り(2回の総額) | 手取り総額 |
7,000,000 | 332,087 | 1,328,350 | 5,313,400 |
7,050,000 | 334,053 | 1,336,215 | 5,344,860 |
7,100,000 | 336,020 | 1,344,080 | 5,376,320 |
7,150,000 | 337,986 | 1,351,945 | 5,407,780 |
7,200,000 | 339,952 | 1,359,810 | 5,439,240 |
7,250,000 | 341,918 | 1,367,675 | 5,470,700 |
7,300,000 | 343,885 | 1,375,540 | 5,502,160 |
7,350,000 | 345,851 | 1,383,405 | 5,533,620 |
7,400,000 | 347,817 | 1,391,270 | 5,565,080 |
7,490,000 | 351,356 | 1,405,427 | 5,621,708 |
年収700万円にかかる税金一覧
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年収700万円の人に限らず、収入には税金がかかります。「所得税」と「住民税」です。ここでは配偶者と子どもがいない会社員を例に、計算方法を紹介します。 税金を計算するためには、課税所得を確定させなければなりません。そのため「額面年収」から「控除額」を引く必要があります。控除には「基礎控除」と「給与所得控除」があります。
年収700万円台の場合は所得税の基礎控除が38万円、住民税の基礎控除が33万円となっています。「給与所得控除」は額面収入×10%+120万円です。 所得税は累進課税表に基づいて算出します。年収700万円だと課税所得は3,712,000円で累進課税は20%、控除額が427,500円となっています。所得税は課税所得×20%-427,500円で求められます。
一方の住民税は「所得割」と「均等割」に大別されます。所得割は課税所得の10%、均等割りは5,000円前後かかります。
年収700万の税額
ここでは配偶者と子どもがいない、額面年収が700万円台の会社員における税金額をまとめておきました。所得税・住民税・月々の支払額は以下の通りです。
額面年収 | 所得税額(年額) | 住民税額(年額) | 月の支払い額 |
7,000,000 | 314,900 | 376,200 | 57,592 |
7,050,000 | 322,460 | 379,980 | 58,537 |
7,100,000 | 330,020 | 383,760 | 59,482 |
7,150,000 | 337,580 | 387,540 | 60,427 |
7,200,000 | 345,140 | 391,320 | 61,372 |
7,250,000 | 352,700 | 395,100 | 62,317 |
7,300,000 | 360,260 | 398,880 | 63,262 |
7,350,000 | 367,820 | 402,660 | 64,067 |
7,400,000 | 375,380 | 406,440 | 65,152 |
7,490,000 | 388,988 | 413,244 | 66,853 |
年収700万の人にかかる社会保険料一覧
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収入には所得税と住民税の他に、社会保険料がかかります。年収700万円の会社員は、社会保険料として「厚生年金」「健康保険」「雇用保険」を支払わなければなりません。そして、社会保険料は保険料率が決まっています。 ここでは「厚生年金」「健康保険」「雇用保険」の支払い額について、説明します。